省エネ法で参考にするホームページ一覧
年々、基準が強化されている建築物省エネルギー法です。2025年には原則すべての建築物に適合義務が求められます。それに伴い、講習会があったり、利用ツールが更新されたり、新しい基準が出来たりと必要な情報がどんどん増えています。
住宅用の計算と非住宅の計算ツールが違ったりするだけでも面倒です。久しぶりの非住宅でモデル建物法を利用することになった、そもそも建築基準に適合させるのも不安だ、といった方は是非、当サービスのご利用をご検討ください。
オンライン講座
改正建築物省エネ法オンライン講座 (shoenehou-online.jp)
オンラインで講習動画(無料)を見て勉強が出来ます。
【資料ライブラリー】から過去の資料も確認ができます。
設計・監理資料集、手続きマニュアル、オンラインテキスト、演習事例(R2):標準ルート・簡易ルート・併用住宅、住宅技術基準テキスト(基準評価、設計施工)、説明義務精度
相当なボリュームです。
IT説明・完了検査マニュアルなど
住宅:資料ライブラリー – 国土交通省 (mlit.go.jp)
仕様基準ガイドブック、各種チラシ、完了検査マニュアルなどがこちらに掲載されています。
各種QA
Q&A | 改正建築物省エネ法オンライン講座 (shoenehou-online.jp)
Q&A | 省エネ適合性判定・届出について | 一般社団法人 住宅性能評価・表示協会 (hyoukakyoukai.or.jp)
改正内容(国土交通省)
住宅:建築物省エネ法について – 国土交通省 (mlit.go.jp)
改正内容(令和4年6月17日公布)がまとめられています。
質疑応答集も下の方の【Q&A】に掲載されています。
マニュアル(モデル建物法・標準入力法)
住宅省エネルギー技術講習会テキスト
業務量が増大する建築設計職
建築設計の業務は年々幅が広くなっています。上で紹介した省エネ法に関連する業務だけでも相当な資料を読み込まないと非住宅の一定規模の物件への対応は難しいといえるでしょう。
さらに、建築基準に関する改正、隣地からの訴訟確率の増加、人材確保がそもそも難しい、団塊世代の退職による設計士不足による業務量増大、といった現代ならではの問題が重なります。
そのような状況を改善するツールとして是非当社サービスのご利用をご検討ください。
コメント